退職したい！上司への『切り出し方』と『引き止め』対策

『仕事をやめたい』と思っても、なかなか切り出せないことってありますよね。

また、仕事を辞める旨を伝えても、なかなか辞めさせてもらえないことも。また、仕事を辞めるにあたって気をつけなければならないこともあります。

ということで、こちらでは退職についての『切り出し方』と、『引き止め対策』についての対策をご紹介します。

退職の希望を伝える前にまず確認するべきこと

退職の意向を切り出す前に、必ずしておかなければならないことがあります。それは、

の2つです。

❶自分の気持ちを固めること

もし、強引に引き止められたとき、『じゃあ、もう少し続けます。』となるならば、最初から言わない方がよいからです。

なぜなら、『あなたが退職することを考えている。』ということが、上司や周りの人に知られることは、あなたが、仕事を続ける上では、マイナスになるからです。

ですので、退職を切り出すときは、『なんと言われても退職します。』という、強い決意がなければ切り出してはいけません。

❷就業規則の確認

また、就業規則を必ず確認しておきましょう。就業規則は、その職場によって違います。

『辞めるの前の、1ヶ月前までに申し出ること。』というのが、多いようですが、そうでない場合も。また、引き継ぎの時間を考慮に入れて考えなければならない場合もあります。

やはり、早めに申し出をし、円滑に退職できるよう協力しましょう。

退職の切り出し方

退職の意向を伝える場合は、まずはあなたの所属する部署の直属の上司へ。

切り出し方としては、『相談があるのですが、少々お時間をいただけないでしょうか？』と切り出しましょう。

他のスタッフがいる場所での相談は、基本的には避けるべきなので、その旨も伝えましょう。

上司の引き止め対策

退職の旨を伝えて、どのような反応が返ってくるのかは、上司によります。

ですが、場合によっては、すんなり受理されないことも。

ということで、色々な引き止めに対しての対策を3パターンご紹介します。

泣き落とし型

『なんとか考え直してもらえないか？』など、懇願されるケース。情に流されると、こちらも主張しずらいです。

そんなときは、とにかく事務的に淡々と対応すること。同じようにこちらも感情的になると、『辞める』と言い切れなくなります。

表情を変えず、淡々と事務的に対応する態度で主張を変えません。『その方法は通用しない。』いう、相手へのメッセージにもなります。

改善型

『どこか、不満があるのなら改善するから考え直さないか？』など、前向きな言葉で、切り返されるケース。

この場合は、考え直そうかと迷うこともあると思います。もちろん、本当に改善されて、辞めなくて済むのであれば、その方がよいのですが・・・。そうなる可能性は低いでしょう。

なぜなら、これまでのプロセスで、会社側が問題点を改善できていたのなら、あなたの辞める理由にならなかったはずです。

もし、改善されたとしても、辞める意思が変わらないのであれば、退職理由を『自分のステップUPの為。』と、退職理由を変更しましょう。

脅迫型

『この業界でやっていけなくするぞ。』などと脅すケース。とにかくこの場合は、『ご迷惑をおかけし、大変申し訳ないのですが。』などと、冷静に、丁重に対応しましょう。

そんなことを言われて、冷静になんて難しいのですが(^_^;)

『丁重に、静かに、でも主張は変えない。』というのが、よいでしょう。脅迫型は、法的にも抵触する行いです。
内容次第では法的に対応するということも念頭に入れておきましょう。

どうしても退職できずに困ったら

もし、退職する旨を伝えても、すんなり退職できない場合は、労働基準監督署へ申し出ましょう。相談に応じてもらえます。

民法では、『退職願』を提出後、2週間が経過すれば、退職が認められます。『就業規則』と『民法』と、どちらの方が効力があるかといえば『民法』です。

あなたの『仕事を辞める権利』は、法律で認められています。

ですので、理不尽な対応をされるのは、相手に問題があると考えてよいでしょう。

独りで悩まず、第三者へ相談を

置かれた状況や、自身の精神状態によっては、『産業カウンセラー』のカウンセリングを受けたり、『法律の専門家』への相談も視野に入れても。

客観的な第三者の冷静な視点が役立ちます。とにかく、一人で抱え込まないことが正しい選択です。

簡単に辞められない場合は、友達や親への相談ではなく、専門機関へ相談を。

退職したい！上司への『切り出し方』と『引き止め』対策　まとめ

いかがでしたでしょうか。退職したい場合の、『切り出し方』と『引き止め』に対しての対応策をご紹介しました。

ぜひ参考にしていただき、円満な退職をなさってください。

また、困ったときは、とにかく第三者に相談すること。

簡単に辞められない場合は、友達や親への相談ではなく、専門機関へ相談を。

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